往診車「日本財団号」秋田へ旅立ち、へき地医療サポートの新たな任務をスタート

COVID-19の5類移行まで、大阪で大いに活躍してくれた往診車「日本財団号」。次なる使命はKISA2隊秋田の訪問看護師の足となることに決まり、秋田のへき地医療を支えることを目的に、先日無事にメンバーの元へ到着しました。

※「日本財団号」は2022年夏に日本財団の助成金で購入しました。

以前もお伝えした秋田の状況ですが、往診車が加わることでさらに地域医療が稼働しやすくなることを期待しています。

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山奥などのへき地には普通のタクシーではなかなか来てもらえない地域があり、医療へのアクセスが問題になっています。取り残される患者さんが発生しないよう、今までも訪問看護で動くことが多くありましたが、車両が増えることでより万全の体制を取ることができます。

遠隔医療や遠隔死亡診断(注1)については、地域の複数の医師と入念にシミュレーションを行っているところです。日々の継続的な医療の提供と心肺停止時の死亡診断を、医師の負担を減らしつつ行うにはどのように組み立てればいいか、診療報酬の配分なども含めて議論が進んでいます。

現在7万人都市の由利本荘市の人口は、2045年には現在の3分の1にあたる2万人台に減少すると言われています。今のままの医療体制やルールの中では、助けられない患者さんが出てきてしまうことは明白です。報酬面でも、遠隔医療は機器の整備などにお金がかかる反面、点数が高めに設定されているわけではないことから、なかなか進みにくい現実があります。

高齢化が全国平均の25年先を行っているこの地域で、KISA2隊秋田が新しく始めるチャレンジが日本の今後の医療に役立つよう、しっかりと発信し続けてまいります!

日本財団号が加わることで、今後のKISA2隊秋田の活動がさらに深いものになることを期待をこめて、これからも挑戦を続けます。

注1)隔死亡診断とは、遠隔地にいる医師が看護師の補助のもと、テレビ電話装置等ICT機器を用いて死亡診断を行い、 死亡診断書を交付できる制度。延命措置を希望していない終末期の患者で、医師が対面での死後診察を行うのに12時間以上かかるようなケースに適応することが想定されており、看護師は「法医学等に関する一定の教育」研修を受ける必要がある。

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